早期離職は何年が目安？短期退職の統計と実態データで不安を解消

「転職して半年なのに毎朝憂鬱、辞めたら早期離職になる？」
「毎日しんどい……短期離職のデメリットは？」
「早期離職の理由をどのように伝えたら印象が悪くならない？」

このような不安も抱えていませんか。早期離職に明確な定義はありませんが、入社後3年以内の退職を指すのが一般的です。

この記事では、厚生労働省のデータをもとに早期離職の割合や業界別の傾向を解説します。さらに、早期離職のメリット・デメリット、面接での伝え方、次のキャリアに活かす具体策までご紹介します。

最後まで読めば、不安を整理し、焦らず自分に合った働き方を見つけられるでしょう。

早期離職は何年？「3年以内に辞める」が目安

転職してまだ1年もたたないうちに「辞めたい」と感じ始めると、自分を責めてしまうこともあるでしょう。SNSなどで「人生終わり」といった言葉を見かけるたびに、不安になる方も多く見られます。ここでは、そもそも「早期離職」とは何年以内を指すのかを整理します。

早期離職の明確な定義はない

実は、「早期離職」に法律的な定義はありません。

一般的には、入社してから3年以内の退職を指すことが多く、厚生労働省の調査でも、新卒入社から3年以内に離職した人の割合が毎年公表されています。「3年以内」の数字は、国や企業が人材の定着度を測るための目安にすぎません。つまり、3年以内に辞めたからといって、失敗とは限らないのです。

入社半年で合わないと感じて辞めたとしても、転職先でキャリアを築いている人は数多くいます。一方で、3年以上勤めても仕事にモチベーションを感じられないケースもあります。

重要なのは在籍年数ではなく「辞めた理由」と「次にどう動いたか」です。

企業や業界によって「早期」の基準は異なる

早期離職の基準は、業界や企業規模によっても異なります。

ベンチャー企業やスタートアップでは1年未満の離職も珍しくありません。一方、公務員や金融業界など安定志向の業界では、3年未満で辞めると「早い」と見なされる傾向があります。

業界	一般的に「早期」とされる期間	傾向
ベンチャー・IT系	1年以内	変化が激しく、人材の流動性が高い
サービス・販売職	1〜2年以内	人間関係・体力面で離職率が高い
金融・メーカー	3年以内	長期雇用前提の企業が多く、定着重視
公務員・教育機関	5年以内	配属や環境の変化が少なく、離職が少ない

こうした違いからもわかるように「何年で辞めたら早期離職か」一律の基準は存在しません。同じ1年でも、業界や会社の文化によって評価は変わるのです。

新卒・中途で異なる早期離職の扱い

もう一つのポイントは、新卒と中途では早期離職の受け止められ方が違うことです。

新卒の場合、社会人としての適応やキャリア形成の初期段階との事情が考慮されやすく、企業側も一定の理解を示す傾向があります。実際、厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況」では、3年以内の離職率が約3割〜4割とのデータが示されています。

出典：厚生労働省ホームページ

一方で中途採用の場合は、即戦力として採用されるケースが多いため、短期間で辞めた印象が残りやすいのが現実です。ただし、業界全体で離職率が高い職種（販売・飲食・介護など）の場合は、そこまでマイナスに受け取られないこともあります。

どんな職種・背景で辞めたのかを見ないと、数字だけでは判断できないということです。

では実際に、どのくらいの人が3年以内に辞めているのでしょうか。次項では、厚生労働省のデータをもとに早期離職者の現状を見ていきましょう。

早期離職率の現状と業界別データ

「3年以内に辞める人は、実際にどのくらいいるんだろう？」のような疑問を持つ人は多いでしょう。自分だけが早く辞めたのでは、と不安になるかもしれませんが、実際には多くの人が3年以内に転職を経験しています。ここでは、厚生労働省が公表している離職データと、業界ごとの傾向を見ていきましょう。

厚生労働省の最新データ

厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況（令和7年公表）」によると、新卒入社後3年以内に離職する人の割合は以下の通りです。

参照：「新規学卒就職者の離職状況」（厚生労働省）を加工して作成

新卒の3人に1人が3年以内に退職しており、珍しくないことがわかります。

特に近年は、働き方の価値観が多様化しており、一つの会社で長く働くことだけが正解ではなくなってきました。「やりたいことが見つかった」「自分に合う環境を探したい」といった前向きな理由で転職を選ぶ人も増えています。

業界別に見る早期離職率

業界によっても早期離職の傾向は大きく異なります。同じ3年以内の離職でも、業界の特性や職場環境によって背景が変わってくるのです。

参照：「新規学卒就職者の離職状況」（厚生労働省）を加工して作成

大卒で見ると、早期離職率が高いのは「宿泊業・飲食サービス業」で55.4％、低いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」で12.4％でした。

社員が早期離職する主な理由

では、人はなぜ早期離職を選ぶのでしょうか。厚生労働省の調査からは、以下のような理由が多く挙げられています。

主な離職理由

• 能力・実績が正当に評価されなかった
• 給与・報酬が少なかった
• 労働時間が長かった・休暇が少なかった
• 人間関係がうまくいかなかった
• 会社の経営方針に不満を感じた

参照：「第6回21世紀成年者縦断調査」（厚生労働省）を加工して作成

入社前に会社の実情がわかりづらいため「思っていたのと違う」と感じてしまうケースが多く見られます。

早期離職のリアルな影響｜メリット・デメリット

早期離職というとネガティブな印象を持つ人も多いですが、見方を変えれば実はメリットもあります。焦って退職するのではなく、メリット・デメリットを理解して判断しましょう。

早期離職のメリット

早期離職はデメリットばかりではありません。あなたのキャリアに有利に働くメリットも存在します。

自分に合わない環境を早めに見切れる

無理に我慢して働き続けるよりも、合わないと感じた時点で方向転換することで、将来のリスクを減らせる可能性があります。

キャリアの修正が早い段階でできる

若い20代のうちに転職する方が、転職しやすく、次の職場で経験を積む時間も多く確保できます。30代以降よりも柔軟にキャリアチェンジしやすいのが特徴です。

ストレスをため込みすぎずにリセットできる

心身の健康を守ることは、長いキャリアにおいて最も大切です。心を壊してしまう前に、無理だと見極めて行動することは、長く自分らしく働き続けるために不可欠な決断です。

早期離職のデメリット

一方で、早期離職には目を背けるべきではない現実的なデメリットが存在することも事実です。

採用担当者にマイナス印象を持たれることがある

「またすぐ辞めるのでは」と思われる可能性があります。ただし、離職理由と再発させない対策を伝えられれば、十分に挽回可能です。

スキルや実績が十分に積めていない

経験が浅いまま転職する場合、同じ業種・職種でも即戦力として評価を得にくいことがあります。転職活動では、短期間でも学べたことを具体的に話せるようにしておきましょう。

収入・キャリアが一時的に停滞する

転職活動期間中は収入が途切れるリスクもあります。早期離職を考える場合は、経済的な準備や生活設計も忘れずに行うことが大切です。

早期離職を避けるためにできること

早期離職は、二度と繰り返したくないと誰もが考えるでしょう。入社前の情報収集や、入社後の対応次第で、職場とのミスマッチやストレスを減らせます。

入社前にミスマッチを防ぐチェックポイント

早期離職における原因の一つは、入社前のイメージと実際の働き方のギャップです。求人情報だけで会社を判断してしまうと、ミスマッチにつながることもあるでしょう。そのため、応募・面接段階でできる情報収集が重要になります。

次のような点を確認しておくと、入社後のギャップを減らせます。

• 面接で「具体的な一日の業務内容」を聞く
• 職場見学で雰囲気を把握する
• 求人票と実際の働き方に差がないか尋ねる
• 評判サイトや口コミも参考にする（あくまで参考程度に）
• 自分がどのような環境で力を発揮できるかを明確にする

ミスマッチを減らすには、企業研究と自己分析の双方が欠かせません。

人間関係・働き方で悩んだときの相談先

入社後、仕事に慣れてきた頃に多いのが、人間関係や働き方に関する悩みです。そんなとき、誰にも相談できずに抱え込むと、ストレスが限界に達してしまうことがあります。

まず、社内で信頼できる人を見つけましょう。直属の上司に話しづらい場合は、別部署の先輩や人事担当など、第三者の立場で相談できる人を頼るのがおすすめです。組織として問題を抱えている場合、社内の仕組みを変えるきっかけになることもあります。

それでも解決しない場合は、外部の専門機関を利用するのも有効です。厚生労働省の「総合労働相談コーナー」は全国に設置されており、特に女性が安心して相談できるよう、女性の相談員が対応できる窓口も多く設置されています。また、民間のキャリアコンサルタントや転職エージェントに相談すれば、第三者の視点から冷静なアドバイスがもらえます。

ひとりで抱え込まずに、早めにSOSを出すことが何より大切です。悩みを共有するだけで気持ちが整理され、次にとるべき行動が見えてくることも少なくありません。

早期離職しても大丈夫？3年以内で辞めた人のキャリアの立て直し方

一度の早期離職でキャリアが終わるわけではありません。むしろ、離職をきっかけに自分に合う働き方に気づき、次の一歩を見直す人も多くいます。ここでは、早期離職がキャリアにどのような影響を与えるのか、そして立て直すための方法を整理します。

転職市場では早期離職理由と次の行動が重視される

採用担当者が早期離職の経歴に注目するのは「またすぐに辞めてしまうのではないか？」と不安を抱くからです。企業は安定して長く活躍する人材を求めています。マイナス評価を避けるには、短期間で辞めた理由が採用担当者を納得させられる筋の通ったものであることが重要です。

たとえば、単に「職場環境が合わなかった」では、採用担当者に理解してもらうことはできません。「この経験を通じて、自分の強みを発揮できる仕事に就きたい」といった前向きな理由を伝えましょう。

大切なのは、離職を失敗として捉えるのではなく、経験からの気づきとして、次の仕事へつなげられているかどうかです。

早期離職をポジティブに伝えるコツ

離職理由は採用担当者が必ず確認するポイントです。面接で早期離職を聞かれたとき、焦って言い訳するよりも、次にどう活かすかを中心に話すことで印象を変えられます。

以下のポイントを意識しましょう。

• 短期間で学んだことを具体的に語る
  「短期間でもチームでの報連相の重要性を学びました」など、経験を通じて得た気づきを伝えましょう。

• 転職理由を前向きに結びつける
  「自分の強みを活かせる環境を見つけたい」と話すと、成長意欲が伝わります。

• 同じ失敗を繰り返さない姿勢を示す
  過去を分析し、次にどう行動するかを語ることで信頼感が生まれます。

過去の出来事を正直に、かつ未来に向けた内容で話せれば、長期的に活躍するための説得力のあるエピソードになります。

まとめ｜早期離職は失敗ではない、自分に合う働き方を探そう

この記事では、早期離職について解説しました。

早期離職で終わった、と決めつける必要はありません。3年以内で辞める人は珍しくなく、そこから新しいキャリアを築いている人も大勢います。

自分の価値観や得意分野に合う環境を探すことが、結果的に長く働ける職場につながります。焦らず、自分のペースでキャリアを描いていきましょう。