- 第二新卒は新卒入社3年以内(25歳まで)が目安
- 明確な年齢制限はなく、26歳・27歳でも企業次第で十分可能
- 伸びしろのPRが転職成功の鍵
「第二新卒って何歳までなんだろう」
「私は第二新卒に含まれる?」
「新卒で入ったけれど、このままでいいのかな」
このように悩んでいる方も多いのではないでしょうか。第二新卒は、一般的に「新卒入社から3年以内(25歳前後)」が目安です。ただし、26歳・27歳でも対象になるケースは少なくありません。
この記事では、第二新卒の定義や、20代女性がリスクを抑えて希望する企業へ転職するためのコツを詳しく解説します。自分の市場価値を再確認し、納得のいくキャリアへの一歩を踏み出しましょう。

- 採用・人事歴10年以上
- 中途採用で900名以上を選考
- 採用統括責任者として書類選考・面接・採否の決定を担当
- 人事評価基準の策定・人事考課にも従事
- 社員のキャリア相談を多数経験
- 2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP)
第二新卒とは?定義と年齢の目安を解説

求人を探していると「第二新卒歓迎」の記載を頻繁に見かけるでしょう。ここでは、第二新卒の定義と似ている言葉との違いについて解説します。
一般的な定義は「新卒入社後3年以内」の若手
第二新卒とは、一般的に「新卒で入社してから3年以内に転職活動する人」を指します。学校を卒業して一度社会に出ているため、全くの未経験者とは異なり、基本的なビジネススキルを身につけていると見なされるのが特徴です。
明確な法律上の定義はありませんが、多くの企業が「卒業後3年以内」をひとつの目安として採用活動をしています。
具体的な年齢層は25歳前後が目安
一般的に、現役で大学を卒業して入社した場合、3年が経過する25歳前後が第二新卒の最も多い年齢層となります。
- 大卒の場合 25歳まで
- 大学院卒の場合 27歳まで
- 高卒の場合 21歳まで
これらの年齢はあくまでも目安です。企業によっては「20代であれば第二新卒枠」として柔軟に扱うケースもあり、20代後半であっても「第二新卒歓迎」の求人に応募できることは少なくありません。
26歳や27歳であっても、社会人経験が浅ければ第二新卒採用の対象となり得ます。
第二新卒と新卒・既卒・第三新卒の違い
第二新卒と同じように求職者の立場を指す言葉がありますが、それぞれ対象となる人は異なります。企業が採用したい人物像を把握するために違いを理解しておきましょう。
| 第二新卒 | 新卒で入社後3年以内に転職を希望する人 |
| 新卒 | 大学・大学院・高校などを卒業見込みの学生 |
| 既卒 | 学校を卒業したものの正社員として就職した経験がない人 |
| 第三新卒 | 博士課程を修了したものの正社員としての就労経験がない人 新卒で入社後3年以内に2回以上転職をした人 |
第三新卒は、第二新卒と比べると定義が定まっておらず企業により捉え方に大きく違いがあります。
既卒には、正社員歴がなくアルバイトや契約社員、派遣社員で働いている人も含みます。厚生労働省が「新卒採用は少なくとも卒業後3年間は応募できるようにする」指針を企業に向けて出しました。そのため、既卒者を新卒採用で選考する企業も増加しています。
出典:厚生労働省ホームページ
20代女性が第二新卒で希望企業へ転職できる可能性

第二新卒は、ポテンシャルを重視する企業にとって魅力的な層です。なぜ今、若手女性がキャリアアップを実現しやすいのか、その背景と企業側の視点を詳しく解説します。
企業が第二新卒採用を強化している理由
近年、多くの大手企業が第二新卒の採用に力を入れています。その背景にあるのが、若手人材の不足という課題です。厚生労働省が2024年10月に発表したデータ(令和3年度卒業者)によると、卒業後3年以内の離職率は多くの区分で上昇傾向にあります。
新規学卒就職者の就職後3年以内離職率 ( )内は前年差増減
【 中学 】50.5% (▲2.4P)
【 高校 】 38.4% (+1.4P)
【 短大等 】44.6% (+2.0P)
【 大学 】 34.9% (+2.6P)
出典:厚生労働省ホームページ
こうした状況下で、企業にとって第二新卒は成長を支える欠かせない存在です。「将来性」あふれる魅力的な人材として、熱い期待が寄せられています。
企業が第二新卒に期待する「ポテンシャル」と「マナー」
企業側は第二新卒に対し、高度な専門スキルよりもポテンシャルを求めています。一方で、新卒とは異なり、名刺交換や電話応対といった基本的なビジネスマナーがすでに身についていることも大きな期待値です。
現場からは、前職のカラーに染まりきっておらず、自社のルールを素直に吸収してくれるため育てやすい、との声も多く聞かれます。
企業にとっては教育コストを抑えながら、自社に馴染んで成長してくれる人材が求められています。
20代女性が「第二新卒枠」を使うと大手企業に転職しやすくなる理由
現在、経済産業省が推進する「ダイバーシティ経営」により、多くの企業が多様な人材の活用を経営戦略として重視しています。これは、性別や年齢に関わらず多様な視点を取り入れることで、企業の競争力を高める考え方です。
出典:経済産業省ウェブサイト
特に大手企業では女性の活躍推進に力を入れており、キャリアの初期段階にある第二新卒の女性は、将来のリーダー候補として非常に歓迎されます。
ライフイベント(結婚・出産など)に柔軟に対応できる制度を整えている企業も増えているため、「第二新卒」のタイミングを活かすのはおすすめです。
この時期に動くことが、理想のキャリアを築くためのチャンスになります。
第二新卒で転職する3つのメリット

第二新卒のタイミングで転職するのにはメリットがあります。
- 未経験でも挑戦しやすい
- 自分に合う会社を探しやすい
- 希望職種に就きやすい
項目ごとに詳しく見ていきましょう。
未経験でも挑戦しやすい
1つ目のメリットは、未経験の業種や職種に挑戦しやすいことです。
第二新卒の転職は、経験やスキルだけではなく、将来性が評価されるため、未経験の仕事にチャレンジしやすい絶好のタイミングと言えます。特定の企業文化に染まっていない柔軟性が評価され「自社で育成したい」と考える企業も多く見られます。新しい環境にもスムーズに馴染めるため、第二新卒は育成しやすい人材として期待されているのです。
年齢が上がるごとに、経験やスキルを重視されるようになるため、未経験分野への転職は難しくなります。今後の将来性ではなく「現在の段階で何が出来るのか」が重要視される傾向に変わっていきます。
自分に合う会社を探しやすい
2つ目は、希望するライフスタイルに合う会社を探しやすいのがメリットです。
新卒の就職活動と比較して、社会人経験を経ているため、理想とするライフスタイルの解像度があがっています。自分に合う条件が明確になっているため、期待通りの会社を探しやすくなっています。
たとえば「週に2回程度のリモートワークが認められている会社」や「フリーアドレスの職場が良い」といった明確な希望条件もあるでしょう。転職サイトや転職エージェントにより検索で使える詳細な条件が設定されています。
仕事とプライベートのバランス、求める収入、働き方(リモートワーク)など理想とする条件を明確にすることで、理想の職場と出会えるでしょう。
条件を明確にできても、その条件を満たす企業をどう見分けるかがポイントです。特に女性が長く働ける環境かどうかを見極めるポイントを知っておきましょう。
>> ホワイト企業の見分け方|ブラック企業に騙されないポイント
希望職種に就きやすい
3つ目のメリットは、転職では希望職種に就きやすいことです。
新卒の求人は、職種や配属先を限定せず入社後に配属先を決定する総合職採用が一般的です。一方、中途採用は特定の職種を限定して採用する職種別採用が主流なため、特定の職種を希望する場合には大きなメリットになります。
新卒時の配属ガチャで希望とは異なる部署になってしまった人も、第二新卒転職なら職種別採用を利用して、最初から希望の仕事に就ける可能性が高まります。
エンジニアやマーケティングなど特定の職種を希望するのであれば、第二新卒のタイミングでキャリアチェンジするのもおすすめです。
また、第二新卒から「土日祝休み」や「オフィスワーク」を求めて事務職を目指す人も多くみられます。未経験から挑戦する際のリアルなポイントはこちらで解説しています。
>> 未経験から事務に転職するのは難しい?成功のポイントを解説
「第二新卒はやめとけ」と言われるリスクと回避策

「第二新卒での転職はやめとけ」といった声を聞くと不安になりますよね。しかし、リスクの正体を知り、正しく対策すれば、大手企業や優良企業への道は決して閉ざされていません。
早期離職による「またすぐ辞める」懸念をどう払拭するか
企業が最も懸念するのは「採用しても、また嫌なことがあったらすぐに辞めてしまうのでは?」という点です。
この不安を払拭するには、単なる現状への不満ではなく、前向きなキャリアの目的を伝えることが重要です。「前職で得たマナーや基礎スキルを土台に、より〇〇に貢献したい」と、定着性と意欲をセットでアピールしましょう。
「人生終了」は嘘?失敗しないための退職理由の伝え方
ネットで「早期離職は人生終了」と極端な意見を目にすることもあるかもしれません。ですが、そんなことは決してありません。大切なのは、退職理由を「会社の責任」にせず、採用担当者が納得できる前向きな理由に言い換えることです。
たとえば「残業が多かった」であれば、「より効率的に業務に取り組み、成果を出せる環境で挑戦したい」と言い換えてみましょう。
前向きな意見にして伝えることで、マイナスな印象を与えずに評価につなげられます。
書類選考で落とされないための自己分析と市場価値チェック
まずは、客観的に自分の「強み」を棚卸ししましょう。短期間でも経験した業務、工夫したこと、評価されたことは誰しも必ずあるはずです。
また、診断ツールや転職エージェントの無料面談を活用して、転職市場での自分の立ち位置を知ることもおすすめです。今の自分がどう評価されるかを正しくつかむことで、自信を持って書類を作成できるようになります。
>> 転職を成功させる職務経歴書の書き方|見本・NG例付きで解説
「第二新卒=失敗」と言われやすい人の特徴
今の環境から逃げたいだけで転職に向けた軸がない人は、転職先でも同じ壁にぶつかりやすく、周囲から「失敗」と見られがちです。一方、自分の適性や譲れない条件を整理できている人は、第二新卒を「軌道修正のチャンス」に変えられます。
単なるリセットではなく、ステップアップのための選択であることを意識しましょう。
第二新卒から大手・優良企業への転職を成功させる5ステップ

「大手企業への転職」と聞くとハードルが高そうに感じますが、第二新卒にはそのチャンスが十分にあります。着実に理想の内定を勝ち取るための5つのステップを解説します。
1.現状の不満を言語化し「キャリアの軸」を決める
まずは、なぜ今転職したいのかを書き出してみましょう。
「残業を減らしたい」「もっと評価されたい」といった不満を裏返してみます。すると「ワークライフバランスを重視したい」「成果が目に見える仕事がしたい」といったあなたのキャリアの軸が見えてきます。
この軸が定まっていないと、たとえ大手企業に入れたとしても、再びミスマッチが起きてしまいかねません。だからこそ、まずは自分の考えを書き出してみる最初のアウトプットが大切です。
2.自分の市場価値を客観的に把握する
「自分には何のスキルもない」と思い込んでいませんか。たとえ1年目でも、身につけたマナーやPCスキル、業務での工夫は立派な市場価値になります。
自分の立ち位置を客観的に知るために、自己診断ツールやプロの視点を積極的に活用してみましょう。転職エージェントなどからフィードバックをもらうことで、あなたの本当の武器となる強みを整理できます。
3.第二新卒歓迎の求人に特化してリサーチする
大手企業の中には「新卒と同じ枠」で第二新卒を募集しているケースもあれば、中途採用の一環として「第二新卒歓迎」と明記しているケースもあります。
やみくもに検索するのではなく、若手の教育を前提とした「第二新卒特化型」の求人に絞って探してみましょう。ターゲットを絞ったリサーチで、採用される確率をぐっと高められます。
4.前職の経験を「即戦力」ではなく「伸びしろ」としてPRする
第二新卒の面接では、完成されたスキルをアピールするよりも、ポテンシャルを伝えるのがコツです。「前職で学んだことを土台に、次どう活かしたいか」といった伸びしろを説明しましょう。
「前の会社ではこうでしたが、御社ではその経験を活かして〇〇に挑戦したいです」と、過去と未来をつなげて話すことで、面接官に成長のイメージを持ってもらえます。
5.女性の転職に強いエージェントを活用し非公開求人を狙う
大手・優良企業の好条件求人の多くは、応募の殺到を防ぐために「非公開」とされています。こうした魅力的な案件に出会うには、自分一人で探すよりも、プロの力を借りるのが効率的です。
特に女性の支援実績が豊富なエージェントなら、産休・育休の取得実績や女性管理職の割合など、自分からは聞きにくい職場のリアルな情報も事前に把握できます。
また、第二新卒に強いアドバイザーであれば、あなたの「伸びしろ」を企業側にうまくアピールしてくれるため、書類通過率も格段に上がるはずです。
非公開求人の中から、ライフイベントを見据えた最適な1社を提案してもらうことで、納得のいく転職を有利に進めましょう。
第二新卒歓迎求人に応募できるか迷ったら?

「第二新卒歓迎」の求人は増加傾向ですが、27歳や28歳の方は第二新卒に該当しないとして応募をためらうこともあるかもしれません。
ですが、もし応募を迷っているのであれば、思い切って応募してみるのがおすすめです。
第二新卒の年齢はあくまでも目安に過ぎず、厳密に年齢制限を設けているわけではありません。企業は年齢だけで合否を決めるのではなく、あなたのスキルや経験、そして人柄を総合的に見て判断しています。「第二新卒歓迎」は、あくまで「若手を積極的に採用したい」との意思表示であり、「それ以外は採用しない」といった限定的なルールではないのです。
年齢を理由にチャンスを諦める必要はありません。これまでの経験や、入社後の意欲を武器に、自信を持ってアピールしていきましょう。
もし「今本当に辞めるべき時期なのか」を判断しかねているなら、以下の記事で客観的な判断材料を解説しています。
>> 【診断】会社を辞めるべき?女性が限界か分かる10のサイン
第二新卒の年齢におけるよくある疑問Q&A
第二新卒の年齢におけるよくある質問や疑問をまとめました。
- 第二新卒は何歳から?新卒1年目でも該当する?
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第二新卒に明確な下限年齢はありません。一般的には新卒入社後1年目から3年目までが対象とされるため、1年目であっても該当します。社会人経験が浅い分、ポテンシャルや成長意欲が重視される傾向があります。
- 第二新卒に26歳や27歳は含まれる?
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大卒の場合、第二新卒の目安は25歳までとされています。しかし、明確な年齢基準はないため、26歳や27歳も対象としている企業もあります。
- 第二新卒が「やめとけ」と言われる理由は?
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第二新卒の転職にはメリットだけではなく、デメリットもあることから難しいといわれることがあります。しかしながら、多くのメリットがあるのも事実です。売り手市場が続いていることから第二新卒の転職難易度は下がっています。
- 第二新卒は年齢と卒業後の年齢のどちらで判断される?
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一般的に卒業してからの年数で第二新卒の対象になるかを判断されます。留学などの理由で卒業まで時間がかかった場合も、年齢ではなく卒業してからの年数が基準です。
- 第二新卒で動くべき?それとも経験を積んでからがいい?
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第二新卒と経験を積んでからの転職でどちらが良いかは、希望する職種により違いがあります。未経験職種を希望するのであれば、第二新卒の方が将来性を期待され転職しやすい傾向があります。
- 浪人や留年している場合でも第二新卒に含まれる?
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浪人や留年していても、新卒入社後3年以内であれば第二新卒に含まれます。
企業が求めているのは若さによる伸びしろです。浪人や留年の有無が、第二新卒としての評価にマイナスに影響することはほとんどありませんので安心してください。
- 社会人経験1年未満で辞めるのはもったいない?
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一見もったいないと感じますが、心身に支障をきたしていたり、明らかにミスマッチを感じていたりするなら、早めの軌道修正が正解です。1年未満でも、基礎的なマナーさえ身についていれば、教育熱心な企業からの需要はあります。
- 未経験の職種でも大手企業に挑戦できる?
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可能です。大手企業は教育体制が整っているため、異職種からのチャレンジを積極的に受け入れています。これまでの経験を活かせるポイントをうまく整理し、将来の可能性をプレゼンできれば、大手企業への道は開けます。
まとめ|一番若い「今」が最も有利な転職タイミング
第二新卒は、社会人経験と若さを兼ね備えた「可能性に満ちた人材」です。一般的に新卒3年以内が目安ですが、20代後半でも意欲次第でチャンスは十分にあります。
基本マナーを習得しているため、未経験職種や大手企業にも挑戦しやすいのが強みです。今の自分に自信を持ち、最も若い「今」という武器を活かして理想のキャリアを描きましょう。
第二新卒の転職では、一人で悩むよりも「自分の可能性を客観的に評価してくれるプロ」の視点を取り入れるのが成功の近道です。まずは、女性のキャリア支援に定評のあるエージェントから、自分にぴったりの相談先を見つけてみましょう。
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